水素エネルギー事業推進部
脱炭素社会への懸け橋に。
グリーン水素で、次の時代を動かす。
プロジェクト概要
脱炭素社会の実現に向けた重要なカギといわれる水素エネルギー。なかでも、再生可能エネルギーを使って製造される「グリーン水素」は、CO₂を一切排出しないクリーンなエネルギーとして、注目を集めている。いち早くそのグリーン水素を用いてインフラ構築に名乗りを上げた、水素エネルギー事業推進部では、国が主導する「水素の地域モデル構築プロジェクト」に参画し、持続可能な社会に向けた新しい仕組みづくりに取り組んでいる。未来のあたりまえを、形にする。その挑戦の最前線を聞く。
再生可能エネルギーを活かした、
水素の新しい取り組み
水素エネルギー事業推進部では、現在2つの主要プロジェクトに取り組んでいる。
ひとつ目は、山梨県で進めている「地産地消モデル」だ。山梨県は、太陽光や水力といった再生可能エネルギーが豊富な地域である。しかし、発電した電気はそのままでは蓄えることができないため、余った電力を使って水素をつくり、水素の状態で保存することで「必要なときに使えるエネルギー」として、地域の工場や施設での利用が可能となるのだ。
パイプラインの整備されていない地域では、水素の供給に課題があり、ボンベのような容器で保管・輸送する必要がある。巴商会は、50年以上にわたり水素を供給してきた技術を活かして、地域内での水素調達・輸送システムの構築を進めている。
ふたつ目は、福島県田村市で進行中の国の助成プロジェクトだ。山梨県での「地産地消モデル」をベースに、さらに規模を拡大させた取り組みであり、巴商会を含めた合計3機関で連携して進められている。このプロジェクトでは、東北地方で発電された再生可能エネルギーを一時的に収集する拠点を福島県に設置し、そこで大規模に水素を製造する体制を整えている。再生可能エネルギーを活用して水を電気分解し、水素を生成する仕組みである。製造した水素は、工場内での活用を通じて脱炭素化を図るだけでなく、水素の製造から利用に至るまでの一連のプロセスを実証することも目的としている。
さらに、工場で使いきれなかった水素は、周辺地域の工場や施設にも供給することで、地域全体の脱炭素化に貢献する「地域水素利活用モデル」の確立を目指している。
脱炭素社会の実現に向けた重要な一歩であり、水素を次世代の主要エネルギーとして根づかせていくための、先進的な取り組みだ。
技術者からプロジェクトリーダーへ
入社以来21年間にわたり、横浜研究所（現湘南研究所）で分析・評価試験・開発業務に従事してきた。研究所一筋のキャリアに転機が訪れたのは、2022年5月のこと。新たに配属されたのは、水素エネルギー事業推進部だった。ちょうどその頃、国から「水素地域モデル構築」に関する助成事業の公募が発表されていた。巴商会は他の2機関と連携して応募を決定し、同年12月には採択を受け、プロジェクトが本格的に始動した。異動直後にもかかわらず、そのプロジェクトのリーダーを任されることとなったのだ。
「学生の頃から、環境に関わる仕事がしたいという思いがありました」
彼は語る。社会における環境課題は、時代とともに変化してきた。入社当初に取り組んでいたのは、大気汚染防止や有害物質の排出抑制。次に取り組んだのは、CO₂の排出量をいかに削減するかという課題だった。そして目下、目指しているのは“CO₂を出さない”エネルギー社会の実現である。
研究所から国家プロジェクトへ。巴商会でのキャリアを通じて、常に環境問題の最前線を追ってきた。
グリーン水素で、
未来のインフラをつくるという挑戦
「巴商会には新しいチャレンジができる環境が整っています。これから入社される方も、自分のやりたいことを大切にしながら、思い切り挑戦してほしいです」
75年以上にわたる歴史の中で培われた技術力や信頼関係は、巴商会の大きな強みであり、揺るぎない基盤となっている。その安定した土台があるからこそ、新しい分野への挑戦にも果敢に踏み出すことができるのだ。
安定と挑戦。その両方を持ち合わせた会社だからこそ、これからの時代にも必要とされ続けるのである。
K.TOSHIFUMI
2001年入社。横浜研究所（現湘南研究所）にて21年間分析・評価試験・開発業務を担当する。2022年水素エネルギー事業推進部に異動し、国主導の水素地域モデル構築プロジェクトのリーダーに就任。再生可能エネルギー由来のグリーン水素を活用し、地域の脱炭素化と未来のエネルギーインフラづくりに取り組んでいる。
